シニア世代のための快適な住まいとは？

高齢になると、どうしても足腰の衰えや視力の低下、持病の悪化などにより、日常生活を営むうえで様々な配慮が必要となります。そのため、リフォームにより住まいを見直す際は、バリアフリー仕様や適切な動線計画といった生活スタイルに合わせることで、体への負担を減らし、安心安全に過ごしやすい環境を整えられます。

■転倒や事故防止で安心して暮らせる
・段差のないバリアフリー設計
・クッション性が高く滑りにくいフロア
・照明が均一に明るい

■自立を支援する生活スペースの快適性
・負担の少ないスロープや手すり
・目から腰の高さで取り出せる収納
・部屋間の移動が短く動きやすい動線

■介護にも配慮した優しい設計
・玄関や廊下、ドア幅の拡張
・広めのトイレと浴室レイアウト
・出入りしやすい引き戸

改善すべき具体的なリフォーム内容

では、具体的にどんなリフォームが必要になってくるのでしょうか。まずは、今の住まいには何が不足しているかを確認してみましょう。

①安全対策を強化する

■転倒リスク防止
・敷居、玄関、浴室などの段差をフラット化
・廊下、浴室、キッチンなどの床の張り替え
・廊下、階段、玄関、浴室、トイレに手すり設置
・足元を照らす人感センサーつき照明設置

■急激な気温差での事故防止
・壁、床、天井の断熱リフォーム
・二重サッシや内窓の設置
・玄関や浴室に暖房機器を追加
・浴室暖房機、断熱浴槽で寒さ対策

②生活スペースを便利で快適にする

■腰への負担軽減
・高さ調整したシステムキッチンに入れ替え
・かがまず使えるような引き出し式収納
・お掃除しやすいタイプの換気扇へ変更

■各部屋の移動距離を短縮
・トイレと寝室を近づけるなど動線を短くする間取り
・生活の中心をワンフロア化（2階を使わない動線へ）
・寝室、水回りを1階にまとめる

③離れて暮らす家族も安心できる対策

■見守り・安心機能の追加
・緊急通報システムの設置
・センサーライトやスマート家電の導入
・車いすでも使える空間設計

高齢者向け住宅リフォームの助成金制度

高齢者向け住宅リフォーム助成金制度とは、高齢者の方が住み慣れた住宅で安心安全に自立した生活を送ることができるよう改修するとともに、介護者の負担も軽減するための住宅改造等の費用を助成するもの。対象者などの条件や助成金の上限がありますので、リフォームする前に確認しましょう。

介護保険による住宅改修費の支給

高齢者の安全な生活を支えるために、日本では介護保険を活用して住宅改修費が支給される制度があります。要介護認定または要支援認定を受けた方が対象で、主にバリアフリー化を目的としたリフォームが補助の対象です。

手すりの設置、段差の解消、滑りにくい床材への変更、開閉が容易な引き戸への扉の取り替え、和式トイレから洋式トイレなどへの改修が含まれます。補助金の支給額は1人あたり上限20万円で、全体の費用の中から1割〜3割の自己負担が必要です。

利用は基本的に1回のみですが、支給上限額を超えていない場合は、再度リフォームを行う際に未使用分を活用することも可能です。
適切なリフォームは、高齢者が住み慣れた環境で安心して暮らし続けるためだけでなく、家族の介護負担軽減にも役立ちます。リフォームの必要性を明確にし、自治体窓口やケアマネージャーと相談を重ねるとスムーズです。

自治体独自の補助金や助成金制度

国の制度のみならず、自治体による独自の補助金や助成制度を利用できる場合があります。高齢者がより安全で快適な暮らしを送れるようサポートすることが目的で、自治体ごとに内容や条件が異なります。特定リフォーム費用の一部を補助する制度、介護用途に限らず一般的なバリアフリー改修も対象とする補助する制度、改修後の生活環境や利用状況を確認し、安心して生活できるかどうかのフォローも行う支援体制を整えている自治体などもあります。自治体独自の基準で運用されているため、窓口での事前確認が重要です。リフォームを検討している方は、積極的に情報を収集しましょう。

まとめ

高齢者の住まいは「安全性」と「快適性」の両立がポイントです。リフォームすることで、住み慣れた住宅での自立した生活をサポートしながら心身の健康を維持する環境づくりができます。目先のニーズだけでなく、将来の変化も見据えた検討も重要です。また、国や自治体の助成金制度などもよくリサーチし、内容や費用も含めて総合的に判断すると良いでしょう。